MRの仕事

仕事内容

MRは、Medical Representative(メディカル・リプレゼンタティブ)の略称で、日本語では「医薬情報担当者」と表記します。その仕事内容をひとことで言うと、薬をつくる製薬会社と実際にその薬を使用する医師などの医療従事者とをつなぐ橋渡し役のような存在です。

もちろん、自社の薬を医療現場で使ってもらえれば自社の利益になるため、営業マン的な役割は大きくなります。しかし、MRは、ただ単に薬を売れば良いというわけではありません。

薬には、症状を改善する効果や作用があると同時に、副作用や禁忌行為(やってはいけない行為、注意しなければならない行為)も存在します。効果や効能を説明することと同じかそれ以上に大切なのは、副作用や禁忌行為を説明することです。医療施設が新しい薬を試す際、特に新薬の場合は、熟練の医師や薬剤師なども薬の扱い方を把握しきれていないという状況が考えられます。

その際に重要な役割を果たすのがMRです。ですので、MRはその薬の良いところはもちろん、副作用、一緒に飲み合わせては行けない薬剤の種類、禁忌行為などについて十分に知っている必要があります。

資格について

医療や薬の分野の仕事としては珍しく、MRになるために必須の資格はありません。しかし、多くのMRは就職に有利なようにや昇進に有利なように、さらに間違った薬の情報を医療施設側に与えないようにさまざまな勉強をしています。入社してから半年から1年の間はほとんど、薬の勉強か資格合格のための勉強に費やすという製薬メーカーも珍しいことではありません。

MRの世界でもっとも一般的な資格は「MR認定試験」です。ちなみに、大手の製薬メーカーの多くは、MR認定試験の合格を推奨か義務づけているところがほとんどです。全MRのうち約9割のMRがMR認定試験を合格しているという製薬メーカーもあります。

医療情報を扱うため重要かつ比較的難関な試験ですが、医師や看護師のような国家資格ではありません。主催するのは、「公益財団法人 日本MR認定センター」という財団法人で民間の試験と位置づけられています。

MR認定試験は、誰でも受けられとという類の試験ではなく、受験資格を得るには終了認定が必要です。終了認定を得るには、MR認定センター登録企業に所属している場合と所属していない場合とで、その過程が以下のように異なってきます。

  • MR認定センター登録企業に在籍している:センターの教育研修施設で基礎教育を300時間を受講し、修了する
  • MR認定センター登録企業に在籍していない:製薬会社またはCSO(MR派遣業者)で導入教育を受講し、修了する

試験科目は、医薬品情報、疾病と治療、医薬概論の3つに分かれています。いずれの科目でも合格点を取らなければ合格することができません。万が一、いずれかの科目で不合格になった場合は次回の試験で該当科目だけを受験し、それに合格できれば試験に合格できます。また、医師免許と歯科医師免許を取得している人が受験する場合は、医薬品情報、疾病と治療の2科目が免除されます。
これまでのべにして15万人以上の人が受けている試験ですが、全体の合格率は約80%になっています。

※受験資格、試験内容、試験科目、合格率などは「公益財団法人 日本MR認定センター」ホームページを参照

就職・転職活動

MRという職業の重要性が認知されだしたのは1990年代で、2000年台にかけて一気にその数が増えていきました。最近までは、製薬メーカーも新しいMRを採用することに力を入れていて、MRは不況の日本の中でも数少ない就職売り手市場として知られていました。

しかし、2010年台に入った頃からジェネリック医薬品(後発医薬品=新しく薬の概要を説明する人員を必要としない)の台頭、製薬メーカーがリスクを回避して新薬開発にあまり力を入れなくなったなどの背景があり、MRの就職人数、転職人数ともに頭打ちの状況になっています。

その反面、この業界では力がある人はヘッドハンティングされて、より待遇の良い職場への転職を果たすという面が、他の業界よりも顕著なのが特徴です。近年のMRの就職事情、転職事情を分析してみると、力がある人はより重用されています。

これからMRを目指したい、MRとしてステップアップしたいという人は、これまで以上の自己研鑽が必要な職場環境になってきたと言えるでしょう。

外資系MRの場合

外資系MRの場合は、英語が必須と考えておいた方が良いでしょう。それは、外資系製薬メーカーの場合、社内会議から営業に必須の資料、さらに上司も外国人であることが多く、その際の公用語はほとんどの場合、英語になります。英語ができなくても勤務することはできますが、英語ができた方が圧倒的に有利になることは言うまでもありません。
また、外資系メーカーでなくとも、製薬に関しては専門用語を英語で理解しなければならないことが多く、医学文献を参照することも多くあります。 このことからも英語ができるというだけで英語ができない人よりは、就職するにしても業務を進めるにしても有利になるということもできるでしょう。



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